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青年海外協力隊の試験「倍率」を気にする必要はない

根本的に受験とは大きく違う

倍率と聞くと、高校や大学などの受験を想像し、それと同じではないかと考える人が多いと思いますが、協力隊の試験は受験とは根本的に違います。

受験では定員が100人でかつ、倍率が1倍以上であれば、合格者が100人以上出るのが一般的です。なぜなら、学校法人といえども、赤字になってしまったら学校運営ができなくなってしまうからです。

一方、青年海外協力隊は税金を使っているわけです。お金の面だけ考えると、合格者が増えれば増えるほど、税金が使われ、国の支出が増えるわけです。もちろん、予算内でやっているので、赤字ということはありませんが、合格に満たない人を無理にでも合格にさせる理由がありません。

実際に、直近の受験データ(2016年度秋募集)を見てみます。

一番わかりやすい例が職種「写真」です。

要請1つに対して、受験者数は3名。そして、合格者数は0。

もう一例。常に倍率トップ3に入っている人気職種「環境教育」。

要請55つに対して、受験者数は75名。そして、合格者数は38。

つまり、倍率が高かろうが、低かろうが、

要請に適切な人物がいなければ合格者が出ないのが、青年海外協力隊の試験なのです。

逆にいうと、自分に最適な要請を見つけられる、あるいは、試験官に適切な要請だと納得させられれば、倍率に関係なく合格できる試験です。

協力隊の試験で変わっている点は、もう一点。

職種が変わることはないが、志望していない要請、国での合格通知が届くこと。

受験でいうと学校は同じでAキャンパスにある経済学部を受けているのに、Bキャンパスにある工学部に合格するようなことが協力隊ではよく起こります。

これは、受験者が志望している要請には適していないが、ほかの要請でその人物にあった要請が割り当てられるように、試験官がしっかり考えられているためです。

ここからも、受験者と要請の適性を意識した選考がされていることがわかります。

受験者が気にするべきは、単純な倍率ではなく、要請との適性なのです。

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